今回は投資信託を購入する時、保有する時、売却する時にかかる手数料について説明します。
基本的に投資信託を購入する時、保有する時、売却する時は何かしらの手数料を取られます。
投資信託を運用する会社が手数料を設定しておかないと、儲けが出ないからです。
そして、投資信託を購入する側も手数料についてよく知っておく必要があります。
投資信託の手数料は投資信託購入後の資産運用の結果に大きく影響するものだからです。
投資信託を購入、保有、売却する時にかかる手数料は３つある
投資信託を購入、保有、売却する時にかかる手数料は以下の3つです。
- 購入時手数料
- 信託報酬
- 信託財産留保額
これらについて次の章から1つずつ紹介していきます。
①購入時手数料
購入時手数料は、投資信託を販売している会社に対して支払う手数料です。
大体は0～3％くらいのものが多いですが、購入時手数料が0%のものを「ノーロード」と呼びます。
NISAのつみたて投資枠で購入できる投資信託はノーロード型のものがほとんどで、購入時の手数料がかからない優秀な投資信託が買えるのもNISAの魅力の一つと言えるでしょう。
しかし、銀行や証券会社が販売している投資信託については購入時手数料はあるものだと思った方がいいでしょう。
そうしないと、銀行や証券会社に投資信託販売時の利益が出ないからです。
個人的に0.5%を超えると高いと思っていますが、正直ノーロード型の購入時手数料がかからないものを選べば、投資信託を購入した額がそのまま投資信託の価値となり、手数料により元本割れからスタートすることが無いためです。
逆に購入時手数料が高ければ高いほど、投資信託を購入するのに支払った額よりも投資信託の価値の方が低くなり、元本割れを起こした状態からのスタートとなるため、あまり手数料が高い投資信託の購入はお勧めできません。
一般的に商品は購入した金額が高ければ高いほど高級でいいものであることが多いですが、投資信託についてはこれが当てはまらないことは注意した方がいいでしょう。
高い手数料の投資信託を「おそらくこれは良い投資信託なんだな」と思って購入して、資産運用をした結果資産が減ってしまうというのは資産運用の世界ではあるあるな話なのです。
②信託報酬
信託報酬は資産運用会社に支払う手数料です。
資産運用会社は投資資金を集め、そのお金をもとに資産運用を行っています。
そこには多少なりともコストが掛かっているわけです。
そのため、無料で資産運用を行うわけにはいかず、投資信託を購入している投資家からいくらか手数料をいただくことでコストを補い、利益を出す必要があるのです。
信託報酬が0の投資信託は存在せず、全ての投資信託にはいくらかの信託報酬が発生すると考えて間違いありません。
しかし、この信託報酬にも幅があります。
指数通りに基準価格が変動することを目的としたインデックス運用の投資信託であれば0.1%を切るものもありますし、指数を超えた基準価格の変動を目的としたアクティブ運用の投資信託には2％を超えるものもあります。
ここで注意をしたいのが、信託報酬は資産運用の結果に大きく関わる大事な要素であるということです。
例えば、信託報酬が高い状態だと、資産運用の結果が良くてもその分高い手数料を取られるため、それだけ資産運用の効率が悪くなってしまいます。
これは、車を運転していてスピードを出そうとしているのに横からブレーキをかけられているようなものです。
車であれば燃費の面でも非効率ですし、車を傷める原因ともなります。
資産運用でも似たようなことが言えるものであり、信託報酬が高ければ高いほど資産運用の成績に大きくマイナスの影響をしてくることになります。
特に20年以上の長期投資を目指しているのであれば、たった1％の信託報酬の差が何百万、何千万といった金額の差として現れてしまいます。
信託報酬は完全に無料ではありませんが、基本的にインデックス運用の投資信託は安く（しかも信託報酬の引き下げ競争も起きている状態）、アクティブ運用の投資信託は高い傾向があります。
この信託報酬も、高い報酬を支払えばいい資産運用をやってくれるかと言えばそんなことはなく、むしろ高い信託報酬に設定している投資信託の方がハイリスクで良くない資産運用を行っていることが多いです。
ですので、信託報酬も出来るだけ安いものを選ぶようにし、投資による資産運用に関するリスクをなるべく減らすようにしましょう。
③信託財産留保額
投資信託を購入する場合は、購入した投資信託を売る時に手数料がかかることも意識しておかなければなりません。
投資信託を売る時にかかる手数料、それが信託財産留保額です。
信託財産留保額とは投資信託を途中解約する時に、投資家が支払う手数料ではありますが、投資信託を販売する会社に対して払うものではありません。
資産運用会社の利益にもならず、投資信託の集めたお金の一部に割り当てられるだけです。
なぜこのような手数料がかかるのかというと、投資信託を解約した時に発生したコストを他の投資家に負担させないためと言うことが出来ます。
このコストとは売却の手続きを行うときに発生するコストであり、投資信託からお金に換えるためには色々なコストが発生します。
そのコストを他の投資家に負担させることはあまり良いものではありません。
そのため、投資信託を解約した人にその分のコストを負担してもらおうという目的で設定されています。
信託財産留保額は投資信託の資産運用額に計上され、基準価格に反映されます。
また、むやみに投資信託を解約する人が出て来て資産運用がうまく行かなくなると困るため、その抑止策として信託財産留保額が儲けられています。
信託財産留保額は0～0.5%くらいに設定されていることが多く、これに関しても安ければ安い（できれば0%）ほど良いものです。
投資信託200万円分を解約すると1万円取られるのと、何も取られないのとではどちらがいいでしょうか？
投資信託2億円を解約する時に100万円取られるのと、何も取られないのとではどちらが良いでしょうか？
信託財産留保額はそこまで大きく資産運用結果に結びつくものではありませんが、それでも余計に取られるものは1円でも少ない方がいいというのは、ほとんどすべての投資家が考えていることではないでしょうか？
たとえ1円であっても余計なコストを削っていく。
それこそが投資家として資産運用をする上で重要なことではないでしょうか？
信託財産留保額はそれほど痛手になる出費ではないですが、0%の投資信託でしかも優秀と言えるものも世の中には存在します。
それらを購入して保有、時期が来たら取り崩していくという目的で投資信託を購入していくことが、ベストな投資戦略であると自分は考えています。
まとめ
今回は投資信託を購入、保有するのにかかる手数料として、3つの手数料について説明しました。
購入時手数料→証券会社や銀行など、投資信託を販売している会社などに支払う
信託報酬→投資信託を保有している間に毎年かかる手数料
信託財産留保額→投資信託を売却する時にかかる手数料
これらの手数料のうち購入時手数料と信託財産留保額は0の投資信託が存在します。
投資信託にかかる手数料は安ければ安いほど資産運用のパフォーマンスが上がり、利益を出しやすくなります。
そのため、手数料が高ければ高いほどいい投資信託なのだろうという誤解を捨て、手数料が安ければ安いほど結果を出しやすい投資信託という認識を持って資産運用の対象にする投資信託を選ぶ習慣を身に付けた方が良いです。
この記事でも紹介している通り、投資信託には購入してはいけない投資信託が結構紛れ込んでいます。
正しい知識を身に付け、正しい投資信託を購入することこそが、資産運用の成功の確率を上げることになりますので、今回説明した3つの手数料についてしっかりと頭に入れ、ぼったくり投資信託を買わずに済むように知識を武装しておきましょう。
今回のお話は以上となります。
最後まで読んでいただきありがとうございました。