こんな会社は辞めた方がいい　⑨メンタルヘルスに理解のない会社

メンタルヘルスに理解のない会社は、令和になった今でも存在します。

「精神的に病んでしまったのは根性が足りないからだ」と、精神的に病んでしまった人に向かって言う上司や経営者。

「昔の俺はこんな目に会っても食らいついて成長してきたんだ」と言うこともあります。

正直言って、このような考えは時代遅れも甚だしいし、メンタルヘルスに気合や根性なんて関係ありません。

それに、その当時の上司や経営者は頑張れば頑張るほど給料が増え、家庭を養うだけの力があった。

しかし、今の会社は頑張ってもまともに給料を上げず、働きがい、やりがいを搾取している会社が多く、「働けど、働けどなお、わが暮らし、楽にならざり、じっと手を見る」の状態になることが多いのです。

なので、今の会社で働いている人のストレスは、バブル期や高度成長期のストレスと同じように比べることが出来ません。

ここを理解していないのがメンタルヘルスに理解のない会社です。

こういう会社は社員がメンタルを病むと使い捨てにするのが常套手段なので、その前に逃げる必要があります。

国が行っているメンタルヘルスの対策について

平成27年12月より、メンタルヘルスの不調のリスクを低減させ、メンタルヘルスの不調を未然に防止することを目的とし、定期的に社員のストレス状況について検査を行い、社員に結果を知らせることを行う目的で、ストレスチェック制度を施行するようになりました。

従業員が50人以上の会社で、毎年1回、全ての社員に対してストレスチェックを行うことが義務付けられています。

国も社員のストレスによる心の病について前向きに対応しているということですね。

また、働き方改革により、2019年4月より有休を毎年5日以上取ることがルール付けされました。

これは義務であり、この基準を満たしていない会社はブラック企業と言えます。

また、悪質な会社では休日や祝日に有休を取得したことにして、見かけ上有休を5日取得しているのに、実質は一日も取らせていない会社もありますので、ここも注意が必要です。

中小零細だと有休と言う言葉を持ち出すと「何それ？」と言う反応を示す会社もありますが、違反は違反です。

労基案件となりますので、もし働いている会社が有休取得を偽装したり、有給を取らせなかった場合は、労基に駆け込みましょう。

有給は社員が自分の心を休め、メンタルヘルスを保つための正当な権利です。

それを認めない会社はメンタルヘルスに理解がない会社と言えます。

メンタルヘルスに理解のある会社が行っている対策について

自分が最初にいた会社でのことですが、東京の環境が合わずにストレスで心を病んでしまったことがあります。

この時、会社に連絡したら翌日から千葉の本社の勤務を一年ほどやらせていただき、産業医との面談の場も設けていただきました（この時は2007年の2月くらいだったので、今思うとしっかりした会社だったと思います）

この会社は関東の環境が合わないのと、スキルが育たないため退職してしまいましたが、メンタルヘルスの理解がしっかりした会社だったと思います。

ただ、産業医の面談が遅すぎて、自分がメンタルの不調から回復した後なので「なんで面談しに来たの？」などと聞かれたのは苦い思い出です。

また、会社によっては定期的に面談を行い、ストレスや残業時間について確認の場が設けられているところもあり、メンタルヘルスに理解のある会社では対策がしっかりとなされ、メンタルの不調による従業員の退職や休職を未然に防ぐ対策が取られています。

メンタルヘルスに理解のある会社で働くと、仕事が快適でやりやすく、もし仕事が合わなくてストレスを抱えることになってしまった時でも、相談が出来るのでそれだけで安心が出来ます。

メンタルヘルスに理解のない会社について

一方で、メンタルヘルスに理解のない会社は、産業医面談などのメンタルヘルスの不調になった従業員に対しての策が取られていません。

メンタルの不調が出た社員に対して気合や根性で何とかしようとさせるか、酷いところはメンタルヘルスの不調が出た社員に対して罵倒するところもあります。


「お前のせいで会社に不利益が出た。どうしてくれるんだ！」

・・・知りませんよ、そんなこと。

社員をそこまで追い込んだのは会社の責任でしょう？

何を社員の責任にしているんですか？

訴えられたら慰謝料の支払いが発生する可能性があるのに何を言っているんですか？


「お前は根性がないな。俺が昔の頃は・・・・。この仕事は向いていないんじゃないか？」

そんな昔のことを言われても困ります。

今は精神論や根性論で何とかできる時代ではないのです。

確かに今の仕事に向いていないかもしれませんが、それは上司だけが判断するものではありません。

部下が必死に頑張って成長しようとしている時にこの言葉を投げかけると部下に失礼です。

思い上がりも甚だしい。

そもそもこの発言は今の時代はパワハラですよ。


こんな会社は従業員を大事にしないのです。

だから、従業員のメンタルケアもおろそかであり、ぎりぎりの人員で回したり、マルチタスクで社員を混乱させてストレスを与えるので、メンタルヘルスに不調が出た社員が出て来て会社自体のパフォーマンスが落ちていく。

会社の上司や経営者の責任なのに社員のせいにする。

他責施行でPDCAも回さない。

だからこんな会社は辞めた方がいいのです。


メンタルヘルスの不調になっても会社が守ってくれないのであれば、さっさとその職場を退職した方がいいです。

会社に残っても会社はあなたに何もしてくれません。

むしろ邪魔者扱いをすることでしょう。

なので、心が健康で痛みを感じるうちに、メンタルヘルスに理解のない会社から抜け出したほうがいいのです。

どうせ、そんな会社は長く持たないですから。

人手不足で倒産する将来が目に見えています。

メンタルヘルスに理解のない会社はコンプライアンスの意識が低く、将来性もない

メンタルヘルスに理解のない会社は、10年前までは確かに多かったのですが、最近になってメンタルヘルスチェックや働き方改革により、働きやすい職場づくりに政府も対応するようになってきました。

昔のように上司から罵声を浴びせられたり、気合や根性で何とかしようとする会社は、規模が大きい会社を中心に減ってきていると思います。

しかし、依然として中小零細企業を中心にこんな会社が残り続けています。


メンタルヘルスを意識して従業員の働き方にゆとりを持たせている会社と、メンタルヘルスを理解しようとせず気合や根性で従業員を追い詰めて疲れ果てている従業員が多い会社、どちらに仕事を任せたいでしょうか？

自分であれば前者に任せます。

例え料金が割高になってでもです。

あと、仕事を決める際は技術者を呼んで、技術者の様子を伺います。

技術者が生き生きとしていれば安心して仕事を任せられますし、逆に死んだ魚のような目をしていたらこの会社に仕事を任せるのはやめておこうという話になります。


メンタルヘルスに理解のない会社は1990年代くらいの価値観から変わっておらず、時代の変化についていけていない。

「チーズはどこへ消えた？」のヘムのような会社です（ヘムは最終的に変わることが出来たので、ヘム以下と言えるでしょう）。


時代と共に働き方に対する考え方は変わっていきます。

メンタルヘルスへの理解もその一つです。

従業員の考え方も変わってきています。

年功序列の終身雇用がなくなり、その対策として副業や転職することも当たり前になってきています。

そんな中、メンタルヘルスへの理解のない会社に残っているのは、優れた人ではなく、他に行くところのない人、イエスマンなどであり、会社がいい方向に変わっていくことはありません。

また、ダメな会社は優秀な従業員を居続けさせることが出来ず、優秀な人が次々と辞めていきます。

メンタルヘルスに理解のない会社も入ってくる人材が良くなく（そもそも優秀な人が応募してくることがなく）、いい人材は出て行きます。

そんな会社に将来はないと思います。

わざわざ優秀なあなたがそんな会社に居続ける理由も、入社する理由もないのです。

より優れた会社に就職し、生き生きとして仕事が出来る、そんな職場を探してほしいと思います。

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