個別株の高配当株、高配当ETFを購入して配当を得る人が世の中には一定数います。
目的としてはもちろん配当を得ることにあるのですが、高配当の個別株や高配当のETFはインデックス運用の投資信託やETFと異なる投資戦略が必要ですし、インデックス運用の投資信託やETF程パフォーマンスが高くありませんし、リスクも高くなります。
ではどこに高配当の個別株やETFを持つことに意味があるのか？
この記事では高配当株や高配当ETFを持つことのメリットとデメリットを語ったうえで、自分が取ることが出来るリスクに見合った投資をするように注意喚起をしています。
目次
配当があることは投資を続けていくことのモチベーションの維持になる
まず、配当があることは投資を続けていくうえでモチベーションの維持になります。
NISAのつみたて投資枠で購入できる投資信託のように配当がない投資ばかりを続けていくと儲けは大きいのですが、長期間続けていくことを考えると配当がないので退屈な投資になり、いったい何のために投資をやっているか、分からなくなる時があります。
また、暴落が起きてしまうと、投資を行う人すべてが暴落に耐えられる人ばかりではないので、狼狽売りをしてしまい損を抱えたままで投資が終わってしまうことになる可能性もあります。
暴落で含み損が出た時に、どれくらいの人が冷静でいられるか？
答えは、投資を行う人の半分もいないでしょう。
正しい答えは分かっているけど、実際に暴落に出くわすと冷静に考えられなくなり、正しい答えを選べない人もいます。
特に配当が出ない投資だけを行うと、含み損、含み益が投資の結果のすべてになります。
しかし、配当があることで、定期的に利益を確定していくことで、資金の〇〇％を失うというプレッシャーを和らげることが出来ます。
投資というのは冷静さを失ったら終わりです。
冷静さを失ったら損をしているときに損切りをしかねません。
また、損失分をリスクの高い投機で穴埋めしようとして泥沼にはまる可能性もあります。
配当を得ると複利の力がそれだけ活かせなくなるのですが、効率だけを求めてもメンタル的にきついものです。
ある程度配当によりお金を残しておく方が投資を続けていくモチベーションが保てるものであるため、配当を得る投資が決して悪いとは言えません。
高配当株や高配当のETFはリスクの調整になる
高配当株や高配当のETFはリスクを高い方に調整します。
リスクが高いと、暴落時にそれだけ資産を失いやすくなります。
インデックス投資だけの時よりも長期的なパフォーマンスが上がらず、やや短期的な利益に重視する投資となります。
なので、インデックス投資だけの時よりもリスクを高く取りたいと思ったときに、高配当株や高配当のETFは調整の手段となります。
もちろん、全ての人にこのリスクを高く取る方法はお勧めしません。
インデックス運用の投資商品を長期的に積み立てることが投資の最適解ではあるので、その最適解から外れたくない人は高配当の投資商品は不要となります。
ちなみにこのブログの管理人は高配当の個別株を持たず、高配当のETFを持つことに加え、債券のETFを持つことで、リスクを調整するようにしています。
高配当株や高配当ETFは成長株に投資しにくい
成長企業は高い配当を出すよりも、配当に出す分を自社に再投資して企業をより成長させたいと考えます。
そのため、高配当株や高配当ETFの対象は成長企業ではなく、成熟企業が対象となります。
高配当のETFがインデックス投資のETFよりも値上がりが鈍いのはそういう理由があります。
成熟企業は急激に成長せず、緩やかに成長していきます（中には衰退に転じる企業もあります）。
セクターの偏りもありますが、高配当を出す企業は成長企業とは異なることを知っておく必要があります。
株価が下がることを懸念して配当を維持する企業もある
高配当の個別株には、減配しないことで株価が大きく下がらないようにしている企業もあります。
JTがその例になるのですが、こういう株を買ってしまうと高値掴みをして、それから株価が下がるということも起こりえます。
高配当であっても株価が下がっていくのであれば、資産運用には不向きです。
1つ、これを見分ける基準があります。
それは配当性向というものです。
利益のうちどれくらいを配当に回しているという指標なのですが、これが70～80％と高かったり、100%を超えていたりすると注意が必要です。
配当性向が100%を超えていると、会社の利益をマイナスにしてでも配当を出しているということになります。
会社の利益がトータルで赤字になるので、良いとは言えません。
また、配当性向が70%でも会社の利益の大部分を配当に回している状態です。
会社にあまり利益を残せないのは健全な経営とは言えず、株主には優しいのかもしれませんが、従業員には優しくないため、優良企業とは言い難いですね。
高配当株はETFで保有し、買い時があることを理解するべき
個別株を保有するために様々な知識が必要となり、自分でポートフォリオを組まなければいけません。
自分の資産運用の能力が試されるものとなり、定期的に見直さなければならず、リスクも高くなってしまいます。
自分はこの手間をかけないようにするためにこのブログの管理人は高配当株はETFで持つようにしています。
HDV、SPYD、VYMといったもので、これらのETFは1つの投資商品を買うと複数の株に分散して投資できるうえ、プロの投資運用会社が定期的に見直しを行ってくれます。
もちろんタダではなく、毎年コストがかかるのですが、コスト自体が激安レベルに低いので投資結果に大きく影響しません。
米国ETFの配当は税金で約28%（米国の税で10%、日本の税で約20%）持っていかれるのですが（日本株の場合約20%）、それでも確実に利益をそれなりの額で残せます。
ちなみに米国ETFで引かれる税金10%は確定申告で外国株式配当を申告することで、ある程度還付金として戻ってきます。
なので、高配当株はETFで保有するというのがこのブログの管理人の個人的な戦略になっています。
高配当のETFで注意したいのが、つみたてで購入するよりも暴落時に買い込む方が良い結果になるということです。
配当は高騰しても暴落してもきちんと出ますが、含み益を抱えるか、含み損を抱えるかでメンタルを健全に保てるかが大きく異なります。
なので、高配当のETFは暴落時に買い込むということをしっかり知っておかないと、含み損に怯える結果になりかねません。
高配当のETFの場合、暴落時の値下がりがインデックス運用の投資信託やETFよりも顕著ですので、高値掴みをしてしまうと暴落時にかなり精神的なプレッシャーを抱えてしまうことになります。
これはインデックス運用の投資商品にも当てはまりますが、高配当の投資商品はインデックス運用の投資商品以上に顕著に値下がりするので、それ相応の覚悟をしておくことです。
高配当ETFも長期保有で長い付き合いが出来るものがあるため、しっかりと買い時を見極め、長期間にわたって配当と含み益のどちらも利益としておけるようにしておきましょう。
配当をどれくらい得たいかで高配当株や高配当ETFを持つか考える
インデックス運用のETFでも配当が出るものがあるので、配当を得たいだけであればインデックス運用のETFで十分です。
ただ、毎年税引後2%以上の配当を得たいのであれば、インデックス運用のETFでは届かず、高配当の個別株や高配当のETFに頼ることになります。
高配当の株やETFは成長企業の株やインデックス運用のETFに比べて効率が落ちますが、毎年配当で受け取れる金額は高くなります。
最初に述べたように、配当は投資を続けていくうえでのモチベーションの維持になります。
後はどれくらいの配当を得たいかで、高配当の個別株や高配当ETFを持つかを考えるといいでしょう。
自分がどれくらいリスクを取れるかということにも注意してください。
このブログの管理者が高配当のETFを買っているからと言って、それが全ての人にとっての正解ではなく、人によって取ることが出来るリスクの大きさが異なります。
少しの下落でも耐えられない人がいれば、大きな暴落でも平然としていられる人もいます。
自分の取ることが出来るリスクの大きさをきちんと知ったうえで、投資戦略を立てて、高配当の個別株や高配当のETFを保有するかどうかを考えてください。
どれくらいのリスクを許容できるかを見誤ると、投資ではやけどすることになります。
特に高配当の株やETFではリスクが高まるので、慎重に自分がどれくらいリスクを許容できるかを考えたうえで手を出した方が良いでしょう。
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